60年保証の2×4工法 | 株式会社 盛匠|滋賀県栗東市の工務店

最長60年保証!
地震に強い圧倒的な強度と、
高い断熱性を誇る2×4工法の家

「目指すのは、とびっきり快適な住まい」
圧倒的に高い耐震性・断熱性・遮音性の住宅性能が実証されている2×4工法で、
60年の安心と快適な暮らしを実現。
世代を超えて、未来へ住み継がれる2×4工法でご提案いたします。

2×4工法ってどんな工法?

まずはじめに一般的な工法である軸組工法
(在来工法)と、
枠組壁工法(2×4工法)の違いを簡単にご説明いたします。

アメリカやカナダの
北米では90%以上が
2×4工法で建てられています。

日本でも 2×4工法の歴史は古く、明治初期には、神戸・横浜の洋館がツーバイフォ ー工法で建てられました。 札幌の時計台は特に有名で 130 年経った今でも綺麗に美しくその姿が残っています。 日本での実績では、2016 年現在で累計 250 万件を超えています。 柱と梁という軸で構成される在来工法に比べ、面で構成される 2×4 工法は地震の力を家全体で緩和させ、在来工法と比べ強度が高くなります。 且つ合理的な工法であり、壁工法なので断熱性・気密性が高いことでも有名です。

地震による2×4の実績は?

過去の震災が 2×4 の強度を
教えてくれています。

過去の震災のうち、阪神・淡路大震災を見ると、
当時建築基準法改定前の住宅 が多く倒壊してしまいました。 震度 7 を経験した阪神・淡路大震災の被害は、全壊が約 10 万 1000 棟、 半壊を含めた一部損壊が約 28 万 9000 棟以上(平成 7 年 4 月 24 日の自 治省(現・総務省)発表)だったにもかかわらず、その中で、2×4 工法は 96.8%の家が、「補修の必要なし」という、そのままお住まい頂くことができ るという脅威的な調査結果が出ています。 東日本大震災においても、98%という「補修の必要なし」という調査結果があ り、 この実績だけでも 2×4 工法の強度をご理解頂けると思います。 (一般社団法人日本ツーバイフォー建築協会調べ)

日本ツーバイフォー建築協会による
調査報告

全壊・半壊・一部損壊調査結果
東日本大震災
(M9.0/
震度7)
約840,000棟2×4住宅調査棟数
20,772棟のうち、
当面補修せずとも居住に支障のない住宅は19,640棟で95%、津波被害のあった650棟を除いた場合の比較では98%をしめた。
新潟県中越
地震
(M6.8/
震度7)
約90,000棟2×4住宅調査棟数725棟のうち、全壊・半壊なし。当面補修せずとも居住に支障のない住宅は721棟が約99%を占めた。

気密性能C値(相当隙間面積)
0.3 〜 0.7cm²/m²以下をスタンダードの超性能

気密性能 C 値(相当隙間面積) とは?

C 値(相当隙間面積)は「気密性能」のことを指します。 家全体でどれだけの隙間があるのかを数値で表したもので、数字が小さいほど家の隙間が 少ないということになります。 ではC値 0.3 cm²/m²とはどのくらいなのかと言いますと35cm²≒6センチ角ぐらい。つまりハガキ1枚の 1/4 程度の隙間しかないということになります。 ということは、例えば夏に冷やされた空気、冬に温められた空気をほぼ逃すことなく、長時間滞在することになります。 快適な住環境が実現できるだけではなく、電気代の節約にもなります。

最長60年保証のSEISYOの家

建てられてから30年または40年経った家に対し、
どのような印象を感じるでしょうか? おそらくその答えは「古い家」ではないですか? 今の日本の家
は、30年または40年で取り壊し新しい家を建てる、このような常識がスタンダードになっています。 SEISYOは考えます。 家を建てるためには住宅ローンを最長で 35 年組みます。 その住宅ローンが終了した時に「古い家」で本当に良いのでしょうか? お客様には、いつまでも笑顔で建てた家を好きでいてほしいと願っています。 その一つとして、最長 60 年保証を導入しました。

長期保証のメリット!

・「今すぐに補修費用を捻出できない」といった
理由で保証されない事態がなくなります。
・不具合が発生したときに、第三者機関が調査を
(※1)(※2)するため「本来は保証されるはずなのに、劣化が原因(⻑期保証の対象外)と判断されて保証されなかった」といったことが起こりません。
・⻑期保証の期間中に、万が一SEISYOが「廃業や倒産してしまった」としても、構造や防水といった住宅で最も重要な部分の保証や、問い合わせの窓口がなくなってしまう最悪の事態を回避 できます。
(※1)引き渡しから 10 年間は、事業者さまによる原因の特定が困難な場合(廃業・倒産等を含みます)に
限ります。
(※2)事業者さまの工事が原因ではないと判明した場合は、調査費用のご負担が発生いたしますので予めご了承ください。

保証期間

引渡日より20年間となります。 20年以降は、5年または10年の延⻑を繰り返すことで、最⻑60年の⻑期保証にまで対応いたします。

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